「治すだけ」から「乳房再建」へ。大きく動き始めている乳ガン治療の今

#健康 #インタビュー #人生100年 #ライフスタイル #女性向け

桜井なおみさんは、ご自身の乳ガン体験から、治療を続けながら働き続けることがいかに難しいかを実感し、同じような経験をする人々を支援する会社を立ち上げました。

そんな桜井さんに、たとえ乳ガンになっても、手術後も以前と変わらない生活を送るための解決策として、“乳房再建の今”について伺いました。

温存か摘出か、時代と共に進化する乳ガンの治療方法

―乳ガンと診断された場合、温存か摘出か、まずはその術式を選ぶことになります。最近は温存ではなく、摘出と乳房再建をセットで行うケースが増えていると聞きますが、いかがですか?

時代と共に、乳ガン治療の方法や考え方は大きく変わってきました。昔はとにかく大きく広範囲を切り取って治すというのが主流だったのです。

その後、乳房を部分的に取って放射線治療を行う温存療法、さらには術前の化学療法などで腫瘍を小さくしてから取り除く方法へと、乳ガンの治療方法は進化をしてきました。

今は、再建を専門に考える学会(一般社団法人日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会)なども設立されたことで、いったん乳房を全摘出した後に、乳房を再建するという方法を選ぶ人も増えてきています。

人それぞれで価値観は違いますが、乳房に対する思いも人それぞれです。そして、乳房に対する思いは、自分だけのものではなく、ひょっとすると、パートナー、子供たち…の思いも関係するかもしれません。

乳ガンと診断されると一刻も早く悪いものを取りたい、手術をしたいと、結論を急いでしまいがちですが、家族やパートナーの気持ちを尊重することはとても大切。術後の暮らしをイメージしたうえで、最善の手術法を決めていけたらいいですね。

―乳房再建のおおきなメリットはどんな点でしょう?

乳房再建のもっとも大きなメリットは、やはり精神的な苦痛を味わわずに済むことです。

たとえば、人目を気にせず温泉やサウナに入れたり、未婚の女性であれば結婚に対して前向きになれる、自信をもって生きていけるなど、ボディイメージが変わることによる心のダメージがないというのは、本当に大きなことです。

精神面以外の医学的な部分で言えば、全摘のメリットがあるのは、家族性腫瘍(遺伝)の場合です。この場合は、残した乳房からガンが再発する可能性もあり、温存は慎重に対応することが推奨されています。アンジェリーナ・ジョリーさんもこのケースだったため、全摘し乳房再建をなさっていましたね。

良く考えて、自分で選んでいくことが大切なのです。

また、これまで、腫瘍があることがわかっていながら、胸を失いたくないというだけの理由で手術を拒否していた人も、再建手術でふたたび胸が手に入るなら、摘出手術に踏み切ることもできるかもしれません。

もちろん乳房再建したけれど、思い描いていたとおりにできなかったという場合もあるでしょうし、合併症のリスクもゼロではありません。またエキスパンダーを注入しバストの皮膚を伸ばすのですが、その痛みがひどくて途中で再建をあきらめてしまった人もいます。

しかし、乳房再建によって手術後もふたたび胸を取り戻すことで、精神的な苦痛を和らげることができるんですね。

―これまで主流であった温存手術についてもお聞かせください。

乳房再建に関わる健康保険の適用が限定的だったころは、少しでも胸を残したいと、温存を希望される方が多くいらっしゃいました。

“温存”という言葉のイメージから、みなさん、元の乳房と変わらない形を保てると考えがちなのですが、手術後の放射線治療の影響などにより、残念ながら、思い描いていたような胸に戻せるとは限りません。

切除する量が乳房の2割を超えてしまうような場合や、小さい腫瘍が数多くあって乳房全体に飛び散っているケース、乳頭の周囲にある場合など、腫瘍の大きさや種類、できた場所によっては温存をしても整容性を確保することが難しい場合もありますから、しっかり医師と話し合いをして決めていくことが大切です。

腫瘍の場所や大きさなど、さまざまな条件によって温存可能かどうかが判断されること、また温存とはいえ胸の形が元のまま保たれるわけではないことなど、あらゆるケースが考えられるということがわかりました。

桜井なおみさん
さくらいなおみ/キャンサー・ソリューションズ(株)代表取締役社長。
一般社団法人CSRプロジェクト理事、NPO法人HOPEプロジェクト理事長。
社会福祉士、精神保健福祉士、技術士、産業カウンセラー。
大学で都市計画を学んだ後、設計事務所チーフデザイナーとしてキャリアを積むが、37歳の時に乳ガンが見つかり、治療のため約8ヶ月間休職。職場復帰後、治療と仕事の両立が困難となり退職。その後、自らの体験から、ガンになっても働ける社会の実現を目指して、患者雇用や職業紹介ほか、政策提言や課題解決などガン罹患をめぐる様々な課題に取り組んでいる。

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