「サッカーW杯で日本優勝」「技術大国として日本復権」「食糧危機回避」……数十年先の未来をポジティブに予測する、日本と世界の「明るい青写真」

少子高齢化に格差の拡大、デフレに膨らみ続ける国の借金……。多くの不安要素を抱える日本。また、世界に目を向ければ人口爆発における食糧危機などもあり、その行く末を案じている人も少なくないのでは？
しかし一方で、未来に明るい展望を抱く人々も。たとえば、エコノミストのイェスパー・コール氏。ドイツ出身で日本在住30年以上の彼は、著書『本当は世界がうらやむ最強の日本経済』の中でこう述べています。

統計データを見れば、日本経済はみなさんが思っている以上に強く、将来についてもプラス要素がたくさんあることがわかります。

もちろん日本に課題がないわけではありません。それらを解決すれば、日本の未来はさらにハッピーになるでしょう。

もちろん、こうした「楽観論」を100％鵜呑みにすることはできないかもしれません。だが、悲観論ばかりでなく、たまにはこうしたポジティブな未来予測にふれてみるのもいいのではないでしょうか。
日本、そして世界のこれからを明るく見通す、いくつかの「青写真」を紹介します。

長年にわたり培った日本の「知財」が技術大国復活の推進力に？

先述のイェスパー・コール氏は、メリルリンチのチーフジャパンアナリスト、J.Pモルガン株式調査部長などを歴任し、2015年には世界で運用資産残高630億ドルを超えるウィズダムツリー・ジャパン最高経営責任者（CEO）に抜擢された人物。通産省や財務省など、日本の各種政府諮問委員会のメンバーとしても活躍しています。

同氏は2017年3月に出版された『本当は世界がうらやむ最強の日本経済』の中で、これからの日本経済、日本社会が明るい見通しであるとの主張を、様々なデータとともに紹介。そのうちの一つ、日本の強みとして挙げられているのが「知的財産」です。以下、引用。

日本は資源の乏しい国です。生産人口が減少する時代に入って、労働力という意味での人的資源も今後は不足していくでしょう。しかし、日本には資源不足を補って余りある知財という資産がある。これを活かすことでふたたび世界をリードできるはずです。

コール氏の主張を裏付けるデータもあります。総務省統計局による最新の調査（平成29年科学技術研究調査）によれば、平成28年度の科学技術研究費は18兆4,326億円。うち、企業の研究費は13兆3,183億円、大学などは3兆6,042億円、非営利団体・公的機関は1兆5,102億円。なお、総額の18兆4,326億円はG7の中でアメリカに次いで2位であり、対GDP比率3.42％はトップとなっています（2位はドイツの2.93％）。

そもそも日本はバブル崩壊以降も知的財産を創造する研究費については巨額の予算を投入してきた背景があり、同書ではその成果が実を結んだものとして「スマートフォン」や「航空機」のほか、「造船業」などの意外な例を挙げ詳しく解説しています。実際、スマートフォンの電子部品は日本企業が圧倒的なシェアを握っていることで知られ、たとえばスマートフォンのカメラや地図アプリなどに使われるいくつかのセンサーは日本企業の独壇場。スマートフォン以外にも日本の特許技術は多岐にわたっていて、これらの「知財」を活用することで技術大国として復権を果たすといいます。

テクノロジーの進歩により世界の食糧危機は回避される？

また、英『エコノミスト』誌編集部がまとめた『2050年の技術 英『エコノミスト』誌は予測する』（土方奈美・訳）の中では、世界が抱える諸問題に対し、いくつかの明るい未来が提示されています。

なかでも興味深いのは、第7章「食卓に並ぶ人造ステーキ」にて語られている、食糧危機にまつわる論考。『エコノミスト』科学技術担当エディターのジェフリー・カー氏は、次のように述べています。

世界人口は約100億人に達するが、食糧危機は起こらない。細胞培養を通じて、多くの食品が工場で製造されるからだ。牛乳も卵も、生産に生身の動物は必要なくなる。

高層ビル式の野菜工場や、人工食肉工場、魚の養殖、そして機械化などによる農業の効率化、遺伝子操作による収穫量の増産などにより食糧難は回避。それどころか、国連の食糧農業機関（FAO）の予測では「一人あたりのカロリー摂取」はむしろ今よりも増加するといいます。

さらには、こんな大胆な予測も。

2050年には少なくともステーキと牛乳は工場で大量生産されるようになっているだろう。鶏卵も同様だが、店頭用より殻のない業務用の製品が中心になるだろう。

ちなみに、日本では2009年に国家プロジェクトとして、植物工場に農水省・経産省の補助金が投入されるようになっています。その結果、2011年3月時点で高度な環境制御を行う植物工場・大規模施設園芸の数は93箇所でしたが、2017年2月時点では197箇所に増加しました（※一般社団法人日本施設園芸協会「大規模施設園芸・植物工場 実態調査・事例調査」より）。

また、日本の魚の養殖技術は世界トップレベルといわれ、有名な近代マグロをはじめ、2017年には日本水産がマダコの完全養殖の技術構築に成功、2018年に入ってからも岡山のジャパンマリンポニックスがヒレナマズの完全養殖に成功しています。さらに、日本企業が完全養殖マグロを欧米へ輸出する動きも見られ、ゆくゆくは日本が「世界の食糧庫」として注目を集めるかもしれません。

2050年までにサッカー日本代表がFIFAワールドカップで優勝する？

最後はスポーツ。世界トップクラスの競技人口を誇るサッカーでは、日本サッカー協会（JFA）が「2050年までのFIFAワールドカップ日本開催」および「その大会での優勝」を目標に掲げています（※「JFA2005年宣言」より）。
宣言から10年を経た2015年には、それまでの取り組みの総括と2050年に向けた壮大な目標を具現化するべく「JFAの目標2030」を新たに設定。合わせて、2022年までに力を入れる取り組みを「JFA中期計画2015-2022」として取りまとめています。
たとえば、強化にあたっては「（仮称）JFAナショナルフットボールセンター」を千葉県に設置。2面の天然芝ピッチ、クラブハウスなどを整備し、各カテゴリー日本代表の活動拠点として2020年から運用が開始される予定。先の中期計画ではその意義について、次のように綴られています。

イングランド、スペイン、ドイツ、フランスなど、サッカー強豪国では、代表選手の練習拠点としてナショナルフットボールセンターを有することが世界のサッカー界の潮流となってきています。JFAでは、日本代表の強化活動をより一層充実させるため、「JFAナショナルフットボールセンター（仮称）」を整備することを決定しました。

このほかにも、ピッチ内外における具体的な課題を示したうえで、必要な強化について言及。同時に2030年までの具体的な目標設定も新たに掲げられ、「日本代表チームは、FIFAワールドカップに出場し続け、2030年までに、ベスト4に入る」としています。

楽観論、悲観論、どちらに転ぶにせよ人生の備えは万全に

今回はあえてポジティブな予測を紹介しましたが、もちろん未来は誰にも100％見通すことはできません。楽観的なものにせよ、悲観的なものにせよ、それはそれで一つの意見として参考にしつつ、個人レベルでは将来に向けて必要な備えを講じておくことが重要。そうした冷静な視点や見通しがあればこそ、本当にポジティブな未来を引き寄せることもできるはずです。

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