​医療保険の選び方｜チェックリストをもとに選定ポイントを解説

​医療保険は各保険会社からさまざまな商品が販売されているため、どれを選べば良いのか迷ってしまう方もいるでしょう。

この記事では、チェックリストをもとに医療保険を選ぶ際のポイントや選び方の基準などについて解説していきます。

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​医療保険を選ぶ際、ご自身に最適な保障をつけるためには、以下のチェック項目を意識するとよいでしょう。

​では、それぞれのチェック項目について詳しく解説していきます。

​医療保険を選ぶ際には、まず定期型か終身型かを考えます。両者の大きな違いは保険期間で、定期型が一定期間のみの保障であるのに対し、終身型は一生涯の保障です。

■定期の特徴
医療保険の定期型は、保険期間が一定の期間に限られていて、保険期間内に病気やケガになった場合に給付金が支払われます。

一般的に保険料は終身型と比較して安い傾向があり、子どもが独立するまでの間など一定期間の保障を厚くしたい場合に向いています。

ただし、保険料は掛け捨てなので満期保険金はなく、中途解約した際の解約時払いもどし金は支払われないことがほとんどです。

定期型の医療保険は、「年満了（更新型）」と「歳満了（全期型）」の2タイプがあります。

年満了は10年や20年などの一定期間のみを保障し、期間満了後は一般的に自動更新されます。歳満了は60歳や65歳までといったように一定年齢までを保障するタイプで、基本的に更新はありません。

■終身の特徴
医療保険の終身型は、加入してから生涯を通じて病気やケガの保障が継続する保険です。保険料は一生涯変わらないため、家計管理がしやすいです。終身型の医療保険は、老後も変わらぬ保障が欲しい方や、保険料を変動させたくない方などに向いています。

終身型の医療保険も満期保険金はなく、契約した医療保険の種類によっては中途解約した際の解約時払いもどし金が支払われない場合もあります。

​入院給付金は、病気やケガで入院した場合に支払われる給付金です。入院にかかる費用の中には公的医療保険の保障対象外になるものがありますが、入院給付金を受け取れれば、それらに充てることが可能です。

■日額の給付金額
入院日額をいくらにするか決める際には、公的医療保険の対象外になるものを元に計算すると良いでしょう。具体的には差額ベッド代や入院中の食事代などが該当します。

厚生労働省の「主な選定療養に係る報告状況」によると、差額ベッド代の平均は1日あたり6,620円です。部屋ごとの具体的な金額は以下の通りです。

​参考：厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」

また、病院の食事代は一般の方の場合1食460円なので、3食で1,380円です。差額ベッド代の平均6,620円と合わせて8,000円になります。

これらより、入院日額は1万円あればカバーできることが多いといえます。

参考：全国健康保険協会「入院時食事療養費 | こんな時に健保 」

■支払限度日数
入院給付金は1回の入院に対して支払われる日数に上限があり、一般的に30日・60日・120日などの中から選びます。また、入退院を繰り返した場合、通算の支払限度日数が設けられており、保険会社により700日・1000日など上限があるのが一般的です。

近年、入院日数は短期化されている傾向にあり、厚生労働省の「令和４（2022）年医療施設（動態）調査・病院報告の概況」によると、入院患者の平均入院日数は16. 2日です。しかし、病気やケガの状態や年齢によってはさらに長期化することもあります。

参考：厚生労働省「令和４（2022）年医療施設（動態）調査・病院報告の概況」

■入院が伴う治療か？
保険会社が定めた所定の手術を受けた場合、原則として手術給付金が支給されます。

しかし、手術給付金には、入院を伴う手術に限り支給されるものと、日帰り手術など入院を伴わない手術でも支給されるものがあるため注意が必要です。

なお、手術給付金は治療を目的とした手術であることが前提となっている商品が多く、美容整形やレーシック、正常な分娩などは支給対象外です。

■入院何日目からの給付か？
医療保険によって、入院給付金が入院何日目から保障されるのかが異なります。日帰り入院から保障されるものや、5日目から保障されるものなどさまざまです。

以前は「5日目から保障」といったように免責期間が決められているタイプや、「〇日以上の入院の場合、1日目から保障」のように条件付きのタイプが主流でした。

しかし先にも触れたように、近年は入院日数が短縮化されている傾向にあるため、1日目から保障のタイプが主流になってきています。

できれば日帰り入院から保障されるものが良いですが、入院開始日からの日数が短いほど保険料が高額になるケースが多いため、家計とのバランスをとることが大切です。

​疾病の種類によっては、通常の医療保険の保障だけでなく、手厚く保障したい、より幅広い保障をつけたいと考えるケースもあるでしょう。例えば、女性特有の疾病やがん、先進医療を受ける際の技術料などです。

こういった特別な保障をつけたい場合の選び方について見ていきましょう。

■女性特有疾病やがんのリスク
女性特有の疾病やがんに備えるものとして、女性向けの医療保険や、一般的な医療保険に女性疾病特約を付ける方法があります。

いずれも、通常の病気やけがの保障に加えて、女性特有の疾病やがんの場合に保障が上乗せされて支払われるものです。

保障対象になる女性特有の疾病やがんとして、以下のものが挙げられます。

​具体的な保障範囲は保険会社により異なりますが、女性ならではの疾病やがんの多くがカバーされています。

■先進医療
先進医療とは、特定の大学病院などで研究・開発された新しい治療や手術などで、実績を積み確立されて厚生労働省に認められたものです。

公的医療保険の対象にするかを評価する段階にあるため、技術料は全額が自己負担になります。なお、その他の診察料や検査料、投薬料などは公的医療保険の対象です。

先進医療の中には、陽子線治療や重粒子線治療など技術料が300万円前後するものもあり、全額を自己負担するとなると大きな負担になります。

厚生労働省の「令和５年６月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」によると、陽子線治療は平均約266万円、重粒子線治療では約314万円の自己負担がかかっています。

しかし、医療保険で先進医療保障をつけていれば、所定の上限額を限度としてかかった費用と同額の保障を受けられます。

参考：厚生労働省「令和５年６月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」

​医療保険を選ぶ際には、公的医療保険で適用される範囲や、医療費以外にかかる費用について知っておく必要があります。

むだのない、かつ十分な保障内容の医療保険に加入できるよう、予備知識を整理しておきましょう。

​日本では国民皆保険制度が導入されており、国民は下記のいずれかの公的医療保険制度に加入することが義務付けられています。

​公的医療保険制度を利用することで、病院や薬局の窓口で支払う医療費の自己負担が原則として3割に軽減されます。なお、年齢や所得により1割～2割の場合もあり、具体的な割合は以下の通りです。

​参考：厚生労働省「我が国の医療保険について」

また、高額療養費制度により、1ヶ月にかかった医療費の自己負担額が限度額を超えた場合、超えた分が後日還付されます。自己負担限度額は、年齢や所得により異なります。

​看病をする家族などにかかる費用も考えておく必要があります。入院している方の食事は病院から提供されますが、看病をしている方の分はご自身で負担しなければなりません。病院への交通費や駐車場代も必要です。

また、小さな子どもがいて誰にも預けられない場合、託児所などを利用する必要があるでしょう。看病のために仕事を休まざるを得ない場合、収入が減る可能性もあります。

ご家庭により必要な費用が異なるため、あらかじめどのような費用がいくら必要か考えておくと良いでしょう。

​医療保険を選ぶ際には、いくつか大切なチェックポイントがあります。今回ご紹介したチェックリストを活用して、ご自身に最適な医療保険を見つけてください。

また、医療保険を利用して公的医療保険で保障されない費用を過不足なくカバーするためには、公的医療保険制度についての知識も整理しておきましょう。

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