​がん保険は不要？
その必要性とライフステージに応じた考え方とは

​がん保険を検討している人の中で「がん保険は必要でない」という意見を見聞きした人もいるのではないでしょうか。

しかし、個人のライフステージや貯蓄などの状況を無視してがん保険を不要と判断することは、必ずしも正しいとはいえないでしょう。

ここでは、がん保険の必要性について解説します。ライフステージに応じた考え方も紹介するので、がん保険の必要性に疑問を感じる人や加入検討中の人は確認していきましょう。

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​がん保険とは、がんによる入院・手術があった場合やがんと診断された場合などに給付金が受け取れる保険商品です。給付金は主に7種類あります。

​参考：生命保険文化センター「がん保険」

医療保険でも入院給付金はもらえますが、給付日数に上限があります。一方で、基本的ながん入院給付金は給付日数に上限がありません。がん保険は、医療保険と比べて保障範囲が狭いかわりに、がんに対する備えを手厚くできます。

​がん保険が必要かどうかは人によって意見がわかれますが、がんの罹患率や通院による費用負担を考えると、一定の必要性はあります。

​がん研究振興財団の「がんの統計2023」によると、男女ともに、年齢を重ねるごとにがんの罹患率が上昇していることが分かります。

​また、国立がん研究センター がん情報サービスの「最新がん統計」によると、日本人が一生のうち「がん」と診断される確率は男性が65.5%、女性が51.2%となっています。（2019年のデータより）

また、同じくがん情報サービスの「がん統計」によると、2019年のがんの罹患率（人口10万人のうち年間何例罹患したか）は男性が1047.5、女性が804.1であり、男性は年間1%、女性は年間0.8%程度の確率でがんになっています。

特に女性は20代後半から子宮がん、30代からは乳がんの罹患率が上がるため、若い世代でもがんへの備えはある程度必要です。

参考：がん研究振興財団「がんの統計2023」
参考：国立がん研究センターがん情報サービス「最新がん統計」
参考：和文　国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）

​がんの治療には、さまざまな費用が発生します。診察費や手術費などは公的医療保険の対象になりますが、通院・入院時の交通費、差額ベッド代などは自己負担です。

仕事を所定の日数休んだ場合、会社員や公務員なら傷病手当金が給料の3分の2程度支給されますが、収入の減少は避けられません。

また、がんの治療で先進医療を利用した場合、高額な治療費がかかります。先進医療にかかる技術料は公的医療保険の対象外であるため、全額自己負担になります。

収入の減少を含めた経済的負担や先進医療にかかる技術料は公的医療保険だけではカバーしきれないため、がん保険である程度備える必要があるでしょう。

参考：国立がん研究センターがん情報サービス「がんとお金」

​一方で、「がん保険はいらない」という意見もあります。「いらない」という根拠・理由は人によって少し異なりますが、例として3つの理由を見ていきます。

​「医療保険の方が給付対象が幅広い」「がんに必ずかかるわけではない」などを理由にいらないという人がいます。

毎月保険料を払った上で、がんにかかることがなければ支払った保険料が無駄になってしまうという考え方もあるでしょう。ただ、がん保険に関わらず保険全般に言えることですが、実際の保障だけではなく、金銭的な安心感を得られることも保険の大きなメリットです。

がんにかかった場合を考えると、家族や仕事のことなど、さまざまなことが心配になるでしょう。がん保険に入っていれば、少なくとも入院・治療費に関しての不安は軽減され、実際の備えにもなります。

金銭的なリスクを抑えたいと考える人にとっては、がん保険は十分検討に値する保険と言えるでしょう。

​「高額療養費制度があるから不要」という人もいます。たしかに、公的医療保険の対象になる手術や診療は自己負担限度額が定められているため、そこまで大きな負担にはなりません。

ただし、先進医療を受ける場合や通院にかかる交通費に関して、がん保険に入っていない場合はすべて自己負担で賄う必要があります。

仕事を休む場合は収入減少も避けられない点を考えれば、がん保険でより手厚く備える選択肢があってもよいのではないでしょうか。

​「受け取れる金額が少ないから貯蓄した方が良い」という人もいます。きちんと家計の管理ができ、収入が安定して一定ある人であれば、貯蓄という選択もあるでしょう。

ただ、家計の管理が苦手、収入が不安定で貯蓄が積みあがっていかないという人であれば、がん保険は検討の余地があるでしょう。

​がん保険の加入を検討した方がよい人は、以下のとおりです。

​個人事業主（フリーランス）の場合は傷病手当金がないため、仕事を休むと最悪の場合は収入を失います。会社と業務委託契約を結ぶ個人事業主は、業務ができないことを理由に契約を解除されるリスクもあります。仕事を休んだときのリスクが高い人は、加入を検討してみましょう。

​がん保険は、罹患率が高くなる年代で加入率も上がる傾向があります。生命保険文化センターの2022年の調査によると、男性では40～60代、女性では30～50代の加入率が高くなっています。18～79歳でみると、がん保険・がん特約の加入率は39.1%です。

全体（18～79歳）で6割前後が未加入のがん保険が本当に必要なものなのかを、ライフステージ別、年代別に確認していきましょう。

参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」

​20代はがん罹患率が低いため、がん保険の必要性は高くないと考えられるでしょう。ただし、がん保険は若いうちに加入すると契約時の保険料が安くなる傾向があります。

女性は男性と比べて若い年代でもがんになる確率が高いため、一度検討してもよいでしょう。

​30代は、結婚や出産・育児などライフステージが変化しやすい時期です。がんで仕事を休むことになれば、収入の減少が子育てに影響する可能性もあります。

将来の資産形成や子どもの教育費への備えも必要ですが、がんに対する備えも少しずつ考えたほうがよいタイミングと言えるでしょう。

​40代以上になると、男女ともにがんの罹患率が高くなります。また男女ともに罹患率のピークは50代以降ですが、がんになってからでは原則、がん保険に入れません。

40代はがんに罹患する前に、より良い条件でがん保険を検討できる最後のタイミングになるかもしれません。がんは死因の第一位であるため、貯蓄で備えられない人はがん保険への加入を検討してみましょう。